私がTSUTAYAの会員になって久しいが、ここ数年はTSUTAYAでのレンタルは全く利用せず、Tカードはもっぱら他の店でのポイントカードとして使ってきた。TSUTAYAからは年1回更新ハガキが来るので、更新しないとTカードが使えなくなると思い、更新のためだけにTSUTAYAへ足を運んでいた。
TSUTAYAでレンタルしないなら、更新手続きせずにTカードを単なるポイントカードにすればいい
Category Archives: 手続き
TSUTAYAでレンタルしないなら、更新手続きせずにTカードを単なるポイントカードにすればいい
住宅金融支援機構の抵当権抹消登記を自分でやる場合の最新事情
住宅ローンのうち、2番抵当だった銀行ローンは完済・抹消登記済みだったが、このほど1番抵当だった住宅金融支援機構（旧・住宅金融公庫）も完済・抹消登記を行なった。
銀行ローンの抹消登記については、「抵当権抹消登記を自分でやる場合のポイントとマンションの登記申請書テンプレート」にまとめているので、そちらをご覧いただきたい。今回はその後の変更点と、住宅金融支援機構の抹消登記で注意すべき点をまとめておく。税務署と同じで、法務局も場所や職員によって対応に違いがあるようなので、その点も留意いただきたい。
ウイルスバスター更新はトレンドマイクロで手続きせず、アマゾンで買い直すほうが絶対に得
ウイルス対策ソフト「ウイルスバスター クラウド 3年版」の更新期限が近づいてきた。2014年2月2日までにWeb画面から更新すると、契約更新料15％OFF＋契約期間3か月分無料延長のキャンペーンをやっているので、これを使おうと思って管理画面で確認したところ、「保険＆デジタルライフサポート」というオプション契約に加入していることになっていた。
税込3万円の領収書で収入印紙が不要なのは、内税額を明記している場合だけ
会議費・交際費などの領収書で、3万円ちょうどの場合に収入印紙は必要か。
売上代金に対する領収書の場合、3万円以上100万円未満の印紙税額は200円だが、請求金額が30,000円ということは、税抜価格28,571円＋消費税1,429円のはずである。このため、領収書に消費税額をきちんと明記すれば、収入印紙は当然不要である。
PayPalのクレジットカード決済がアカウント登録必須になり、FANDERSON更新で驚く
FANDERSONから会報「FAB76」が届き、前回更新からこれで4冊目になるので、3回目の会員更新手続きを行なうことにした。更新が必要なことは宛名ラベルに下記の印字があり、申込用紙（membership renewal application）が挟み込まれているのでわかる。
Membership XXXXX expires with FAB 76
XXXXX：会員番号
株式投資を5年間やってみた結果――余裕資金で冷静な判断が出来るかどうか
私が株式投資を始めたのが2008年6月末なので、ちょうど丸5年が経過した。この間、リーマンショック、東日本大震災と様々な出来事があった。5年間のまとめをしておきたい。
PASMO定期券の自動券売機での継続は、購入した事業者でしか出来ない
PASMOで複数の鉄道事業者を乗り継ぐ連絡定期券を持っている場合、自動券売機での継続は、その定期券を購入した事業者の駅しか出来ない。A鉄道とB鉄道を使っている場合、A鉄道で購入したPASMO定期券は、A鉄道の券売機でしか継続出来ない。B鉄道の券売機に入れると、エラーメッセージが表示される。
確定申告書の医療費集計フォームへ通院交通費を入力する方法
昨年に引き続き、家人のインプラント治療の医療費控除を受けるため、確定申告をした。今年から国税庁サイトの「確定申告書等作成コーナー」で、「医療費集計フォーム」というExcelファイルが提供されており、医療費の明細書もネット上で作成出来るようになった。従来どおり任意のフォームでも受け付けてもらえるが、このフォーマットが今後主流になると思われるので、私も急遽これでつくり直した。
JPドメインとgTLDドメインをレジストラ移管する場合の注意点
ドメイン名を管理するレジストラを移管する場合、JPドメインの場合は簡単だが、gTLDドメイン（generic Top Level Domain、.com、.net、.orgなど）はちょっと面倒だ。単なる移管ではなく、契約者も変える委譲となると、神経を遣う。実際に複数レジストラから委譲した経験をまとめておく。
医療費控除が大きいと、確定申告で住民税の普通徴収を選んでも特別徴収になってしまう
6月の給与明細と共に配布されるのが、住民税の決定通知書。給与天引される特別徴収税額を知らせるものだ。給与所得以外の所得区分や金額も明記されるため、そのままでは確定申告した内容が勤務先に知られる可能性がある。このため、確定申告する年は「住民税の徴収方法の選択欄」を「自分で納付」にする。これで給与・公的年金等にかかる所得以外は普通徴収として自分で納付することになり、特別徴収の決定通知書には記載されなくなる。